（公財）日本生産性本部　
エコ・マネジメント・センター
センター長

喜多川 和典氏

長年にわたり、行政・企業の環境に関わるリサーチ及びコンサルティングにあたる。上智大非常勤講師、経済産業省循環経済ビジョン研究会委員（平成30年度～令和元年度）、NEDO技術委員、ISO TC323 Circular Economy 国内委員会委員。おもな著書に、「サーキュラーエコノミー　循環経済がビジネスを変える」勁草書房、「環境・福祉政策が生み出す新しい経済　“惑星の限界”への処方箋」岩波書店がある。

EUの第２次サーキュラーエコノミー行動計画以後、廃棄物のリサイクルから製造における再生材利用に重点が移りつつある。プラスチックは特にこうした政策転換の影響を大きく受ける素材である。例えば、EUの使用済み自動車規則案においては、2030年頃から25％の再生プラ含有を義務付けると定めている。目標達成には、静脈側の取り組みだけでなく、動脈側が製造する製品がほぼ材料リサイクル可能な製品へと転換させることが要求される。即ち、プラ製品は再生プラ原料の供給源とする考えが重視される。また、今後における製造業の強い再生材需要を満足するには、使用済みプラからの再生プラ製造とその使いこなし、多くの企業が必要とする量の再生プラを公平に調達できる市場環境の創出も重要な課題である。一層強まる再生プラスチック需要に対し、どのように動静脈連携のサプライチェーンを改善・発展させていくかが喫緊の課題である。

東レ株式会社
化成品研究所
研究主幹

堀内 俊輔氏

PPS樹脂は自動車部品や電子機器などで広く利用されていますが、廃棄物処理が課題です。特に、他の一般的な樹脂のリサイクルと異なり、PPS樹脂のリサイクルではガラス強化繊維の折損による機械強度の低下を克服することが重要です。
東レは、これらの課題解決のため、独自のコンパウンド技術を活用し、PPS樹脂に特殊強化繊維を配合したマテリアルリサイクル用ペレットを開発しました。
本セッションでは、東レの革新的な技術と資源循環への具体的な取り組みを紹介し、持続可能な未来を目指すための戦略を共有します。

ソニーは、当社開発のPSS-K難燃剤を用いた難燃再生プラスチック「SORPLAS」を実用化し、社内外への製品展開を進めるとともに、回収リソースの有効活用技術を開発することで、社会全体の環境負荷低減を目指している。

ソニーセミコンダクターソリューションズ
システムソリューション事業部 SORPLAS事業室
ケミカルエンジニア

栗山 晃人氏

2008年ソニー株式会社（現ソニーグループ株式会社）に入社。液晶TV向けの光学フィルムや、カメラのレンズ向けのARコート（反射防止膜）の開発などの幅広い化学系の業務に従事。2015年より現部署にて再生樹脂の開発を担当、様々なアプリケーション向けに難燃再生樹脂SORPLASを開発、製品化し現在に至る。

ソニーは、市場から回収されたリソースと当社開発のPSS-K難燃剤を用いて最大99％の再生材利用率を実現した難燃再生プラスチック「SORPLAS」を実用化し、社内外の製品への展開を進めている。また、回収リソースの分子量をコントロールすることで、様々な用途に向けた原料として再利用できる技術開発も進めており、資源の再利用の用途を広げ、社会全体の環境負荷低減を目指している。
本講演では、社内外へ導入が広がっているSORPLASの特徴と回収リソースの有効活用技術および今後の展開についてご紹介する。

株式会社ADEKA
樹脂添加剤開発研究所
所長

石川 慎一氏

ポリマー用添加剤分野で30年以上の経験があり、直近5年間は、（株）ADEKAの米国関連会社であるAmfine Chemical Corporationの社長兼CEOを務めた。現在は、（株）ADEKA 樹脂添加剤開発研究所長として、核剤、透明化剤、ハロゲンフリー難燃剤などの新製品や、カーボンニュートラル、GHG削減技術の研究開発を主導している。

サーキュラーエコノミーを実現するための施策として、現在、プラスチックリサイクルの重要性はますます高まり、様々な取り組みが行われています。ポリマー用添加剤の利用は、この目標を達成するための解決策の1つであり、少量の添加剤を用いる事で再生プラスチックの長期熱安定性、耐候性などの耐久性や、力学特性の向上を実現することができます。その結果、添加剤を用いる事により、再生プラスチックでのバージン材の代替や材料中の再生プラスチック比率を増やす事が可能になります。また、適応可能なアプリケーションの拡大にも繋がります。本稿では、持続可能な社会への貢献として、マテリアルリサイクルを推進できる添加剤ソリューションについて紹介する。