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産総研セミナー① プロセス技術の高度化 ~日本の強みを育てる~山口 有朋 氏産業技術総合研究所 材料・化学領域
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産総研セミナー② 産総研の拠点紹介 ~MPIプラットフォーム整備事業~石原 正統 氏産業技術総合研究所 材料・化学領域
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産総研セミナー③ 環境問題への取り組み ~資源循環利用技術研究ラボ~佐々木 毅 氏産業技術総合研究所 材料・化学領域
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nano tech 2022 島津製作所セミナー道下 晃 氏株式会社 島津製作所
分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター米田 哲弥 氏株式会社 島津製作所
分析計測事業部 X線/表面ビジネスユニット飯田 栄治 氏株式会社 島津製作所
分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター日光 政隆 氏株式会社 島津製作所
分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター
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補給部品の生産現場にAM活用が変革を起こす - 国内事例にみる今とこれから -前田 雅史 氏SOLIZE株式会社
デジタルマニュファクチャリングサービス事業部 AMプロダクション部 -
GEアディティブ航空分野ディレクターがPremium AEROTECH社AM統括責任者と語るアディティブ製造認証までのアプローチMr. Thomas Bielefeld 氏Premium Aerotec
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知財に関する山形大学の最近の取り組み紹介小原 淳史 氏山形大学オープンイノベーション推進本部
知財クリエィティブマネージャー -
銀微粒子が導く未来豊田 皓平 氏大阪ソーダ
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標準化を巡る最近の動向について木佐貫 純也 氏経済産業省
産業技術環境局国際標準課
産業統括専門職 -
ガスバリアフィルム用クレイナノプレートの標準化サービス蛯名 武雄 氏産業技術総合研究所
東北センター
所長 -
ナノコンポジットガスバリアフィルムの試験機関比較について吉田 肇 氏産業技術総合研究所
計量標準総合センター 工学計測標準研究部門 圧力真空標準研究グループ -
プラスチックの資源循環(バイオマス由来、生分解)に関連する国際標準化について国岡 正雄 氏産業技術総合研究所
標準化推進センター
標準化オフィサー -
特許庁、東北経済産業局知的財産室の取組について青栁 政嗣 氏東北経済産業局
地域経済部 産業技術革新課 知的財産室
室長 -
産学連携特許技術を用いた革新的工芸品の展開佐浦 みどり 氏東北工芸製作所
常務取締役 -
データの有効活用とノウハウ継承をしませんか? 原料(成分)配合の設計支援システム「MDSS」のご紹介古川 研二 氏日本システム開発
ソリューション本部 製品企画部
マネージャー
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NEDOブースセミナー:最新の省エネルギー技術開発のご紹介「高効率・省エネルギーを実現するドライアイス代替蓄冷材料およびコールドサプライチェーンの開発」内海 夕香 氏シャープ株式会社
スマートアプライアンス&ソリューションズ事業本部 国内スモールアプライアンス事業部 スマート事業推進部 -
NEDOブースセミナー:最新の省エネルギー技術開発のご紹介「次世代自動車搭載用途のセンサインターフェースICの開発」丸山 裕史 氏多摩川精機株式会社
センサトロニックス研究所
技監 -
NEDOブースセミナー:最新の省エネルギー技術開発のご紹介「体温でIoTデバイスを駆動する熱化学電池の開発」桐原 和大 氏国立研究開発法人 産業技術総合研究所
材料・化学領域 ナノ材料研究部門 ナノ薄膜デバイスグループ -
NEDOブースセミナー:最新の省エネルギー技術開発のご紹介「IoT社会を支える分散型独立電源の技術開発」高際 良樹 氏国立研究開発法人 物質・材料研究機構
エネルギー・環境材料研究拠点
主幹研究員
産業技術総合研究所材料・化学領域が重点的に取り組んでいるマテリアルズ・インフォマティクス、プロセスインフォマティクスについて、フロー合成およびファインセラミックスを事例に紹介いたします。
全体説明: 材料・化学領域研究戦略部研究企画室 研究企画室長 山口 有朋
フロー合成: 材料・化学領域 触媒化学融合研究センター 主任研究員 矢田 陽
ファインセラミックス: 材料・化学領域 マルチマテリアル研究部門 研究部門長 藤代 芳伸
産業技術総合研究所は、最先端の製造プロセス装置や評価・分析装置群を全国の研究センターに整備し、マテリアル開発・実装に必要なプロセスデータの取得、技術シーズ・ニーズ・人材育成に関わる機能を総合的に提供するマテリアル・プロセスイノベーション(MPI)プラットフォーム計画を進めています。本セミナーでは、整備を行う3つの拠点を紹介します。
全体説明: 材料・化学領域研究戦略部連携推進室 連携推進室長 石原 正統
つくばセンター: 材料・化学領域 触媒化学融合研究センター 研究チーム長 甲村 長利
中部センター: 材料・化学領域 極限機能材料研究部門 研究部門長 松原 一郎
中国センター: 材料・化学領域 機能化学研究部門 研究部門長 新納 弘之
20世紀の産業発展による大量生産・大量消費を経て、資源の枯渇や環境問題が深刻化しており、地球規模での解決策が求められています。この問題に対し、産業発展と環境保全を両立させた資源循環型社会、すなわち、環境問題の原因となる排出物質や廃棄物を資源として再利用し、持続可能な消費と再生の循環が重要となります。産総研では、資源循環利用技術研究ラボを設立し、資源の高度利用技術とシステム評価技術の開発を進めており、本セミナーでは、その取り組みを紹介します。
全体説明: 資源循環利用技術研究ラボ ラボ長 佐々木 毅
機能材料循環チーム: 研究チーム長 藤代 芳伸
窒素資源循環チーム: 研究チーム長 川本 徹
炭素資源循環チーム/資源循環システム設計・評価チーム: 研究チーム長 遠藤 明
ケミカルリサイクルチーム/リン資源循環チーム: 研究チーム長 吉田 勝
分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター
分析計測事業部 X線/表面ビジネスユニット
分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター
分析計測事業部 グローバルアプリケーション開発センター
nano tech 2022 島津製作所セミナー動画配信サイトでは、以下の4講演をご視聴いただけます。
タイトル1:リチウムイオン電池用負極材料の粒子物性評価
タイトル2:電池正極材料の状態分析に新提案。蛍光X線分析の最前線!
タイトル3:SPM/AFMによる高分子材料・ナノ粒子の最新分析ソリューション
タイトル4:ナノ材料の分離解析と正確な粒度分布測定を実現する分級計測法:遠心フィールドフローフラクショネーション
“日本の3Dプリンター活用は欧米と比較して10年間遅れている”と言われて久しい状況ですが、2021年は日本国内において3Dプリンターを量産品に活用する取り組みが加速した一年となりました。SOLIZEは2021年3月に日産自動車株式会社様、さらには9月にトヨタ自動車株式会社様と3Dプリンターで旧型補給部品を再供給することを発表いたしました。
3Dプリンターを活用したものづくり(=Additive Manufacturing)は金型や製品の在庫問題だけでなく、物流も大きく変えることができます。さらにはコスト削減だけでなく製品ライフサイクルにおける産業廃棄物や二酸化炭素排出量削減といった効果も期待され、サステナビリティの観点からも着目されています。
本セミナーでは、日本製造業の課題である“補給”にターゲットを絞り3Dプリンター活用の今、そして未来をお伝えします。
#自動車
独Premium AEROTEC社がGEアディティブとともに、GEアディティブの金属3DプリンターM2を活用し航空用チタン部品のプロセス認証を取得した過程を紹介するウェビナー。
特に注目すべきはM2の特徴であるデュアルレーザーによる生産性の高い造形プロセスの認証を達成している点です。
Premium AEROTEC社でアディティブ製造部門を率いるビーレフェルト博士に話を伺います。
2015年、PAGは航空宇宙産業向け生産のためにアディティブ・マニュファクチャリングの採用を決定し、彼はその責任者として技術開発、プロセスの成熟度と再現性、認証取得および連続生産に関するビジネスを率いている。
本学は現在、有機材料分野を中心として、国内外に年間40件程度の特許出願を行っている。2022年からは、本学が保有する特許の一部について、登録から3年間ライセンス料を無償とするプロジェクトを開始予定である。これにより、本学の特許技術の社会への還元と、企業との共同研究の促進を図る。また、本学は2021年4月、WIPOが運営する、環境技術の活用を促進するためのプラットフォームであるWIPO GREENに、国内の国立大学としては2例目のパートナーとして認定された。このWIPO GREENを活用して、本学の環境技術を世界に発信する。
#材料・素材 #環境・エネルギー #評価・計測 #自動車 #Withコロナ(抗菌・抗ウィルス) #5G/DX
山形大学オープンイノベーション推進本部 知財クリエイティブ・マネージャー(2019年11月~現在)
山形大学 非常勤講師(2019年~現在)
弁理士(2013年登録)
特定侵害訴訟代理業務付記(2015年登録)
モビリティ、情報、通信の進歩に伴い、素子の小型化、ハイパワー化が進み、処理信号も高速高周波数化しています。
この進化により発熱量が大幅に増えており、ダイアタッチ材料には接合だけでなく高放熱性や行動導電性といった特性が求められます。
適用例:パワー半導体のダイアタッチ材用途
一般のミクロ銀と当社銀微粒子を併用することでの細密充填モデルや焼結体の性能向上についてご紹介させていただきます。
#材料・素材 #環境・エネルギー #評価・計測 #自動車 #Withコロナ(抗菌・抗ウィルス) #5G/DX
(1)標準化を巡る最近の動向を紹介しつつ、(2)標準化を推進する意義について説明すると共に、(3)標準化を推進する政策について紹介する。
#材料・素材 #評価・計測
1981年、通商産業省(現:経済産業省入省)。WTO、OECD、輸出信用、国際協力、地球環境対策等国際分野を中心に経験を積む。九州経済産業省国際部長(2008~2011)、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)国際部統括主管(2011~2019)を経て、2019年3月退職。現在は、経済産業省にて、標準分野の統括専門職を務める。
2021年にガスバリアフィルム用クレイナノプレート技術仕様書ISO TS 2126-2が発行されました。この技術仕様書は、ポリマー粘土ナノコンポジットフィルムのガスバリア性向上に効果的なクレイナノプレート製品を選ぶためのものです。クレイナノプレートの測定するべき特性とその方法、そして報告書の内容が規定されています。産業技術総合研究所は2022年度にこの報告書発行サービスを開始するための準備をしています。このサービスはナノマテリアルの社会受容促進の先進的な取り組みです。本講演では、報告書発行サービスの内容とこのサービスを受けるためにはどうするかについて説明します。
#材料・素材 #評価・計測
1964年岩手県一関市生まれ。産業技術総合研究所東北センター所長。1993年東北大学大学院工学研究科博士後期課程修了(工学博士)。1993年通産省工技院東北工業技術試験所研究官。1999年カリフォルニア大学サンタバーバラ校在外研究。2010年にClayteam設立。2013年コンパクト化学システム研究センター首席研究員。2021年より現職。
食品や医薬品、電子デバイスなど多くの製品では、製品の品質を保つために、外気から密封することが求められる。プラスチック材料を封止材料として用いる場合、水蒸気や酸素の透過が問題になる。そこで、プラスチック材料にクレイナノプレートをナノコンポジット(複合化)することで、ガスバリア性を向上させたナノコンポジットガスバリアフィルムが利用されている。産総研コンソーシアムClayteamのナノマテリアル規格認証委員会では、クレイナノプレート及びクレイナノプレートを塗工したフィルムについて、定めた規格に適合しているかを評価し、証明する認証制度の立ち上げを検討している。認証にあたっては、試験機関による測定結果が妥当であるかを確認することが重要である。ガスバリア性評価の測定結果の妥当性を確認するために、同じガスバリアフィルムを異なる試験機関で測定して、結果を比較する試験所間比較を実施したので報告する。
2004年北海道大学大学院工学研究科博士課程を卒業。
日本原子力研究所のポスドクを経て、2005年に産業技術総合研究所に入所。
入所後は、圧力計や真空計を校正する国の基準である、圧力真空標準の開発、維持、供給業務に加え、ガスバリア性評価、自動車部品の漏れ検査装置、MEMSの封止評価、医薬品包装の完全性評価などに関する研究に従事。
また、日本表面真空学会規格標準化委員会委員長として、真空分野の標準化を主導。
脱石油のプラスチック製造、海洋プラスチックゴミ問題,マイクロプラスチック問題は,国際的に解決すべき重要な環境問題である。これらの問題の解決のために,プラスチックの3R(再使用,使用量削減,リサイクル)推進が最も重要な解決策であるが,期せずして自然界に漏出するプラスチックには,生分解性プラスチックや石油由来プラスチックの削減のためには,バイオマス由来プラスチックに関する研究開発も重要である。生分解度やバイオベース度の評価方法はISO 国際規格として,専門委員会TC61(プラスチック),分科委員会SC14(環境側面)で審議,発行されている。海洋生分解度の評価法もISO 規格として定義されている。良好な海洋生分解性をもち,バイオマスから生産される新しい良い機能を持つプラスチックは,ISO 規格で評価され,ISO 規格の要求事項による認証システムで認証され市場導入を促進しなければならない。
#材料・素材 #評価・計測
学歴
1990年3月 東京工業大学 総合理工学研究科 化学環境工学専攻 博士課程 修了
職歴
1990年4月 通商産業省 工業技術院 繊維高分子材料研究所 入所
2001年4月 独立行政法人 産業技術総合研究所に改組
2005年7月 環境化学技術研究部門 循環型高分子グループ グループ長
2020年7月 イノベーション推進本部 標準化推進センター 標準化オフィサー
現在に至る
表彰
2021年10月 産業標準化 経済産業大臣表彰
特許庁では、コロナウィルスの影響等による厳しい状況の中で、イノベーションを停滞させないために、コロナ禍で顕在化した課題への対応、特許庁の手続きや審査業務の品質向上といった基本的な問題について、課題改善に向けた議論をするために基本制度小委員会を立ち上げました。また、東北地域知財戦略本部では東北地域の知的財産の活用等による地域経済の活性化を目的に「東北地域知財戦略推進計画」を策定しております。今回はこれらの内容及び取組について、ご紹介させていただきます。
#材料・素材 #評価・計測
特許庁入庁。本省知的財産室、総務部総務課、普及支援課等を経て、2021年5月から現職。
東北工芸製作所は創業以来、「玉虫塗」という漆塗の技法を生かして、さまざまな商品を開発・製造して参りました。
「見る工芸から使う工芸」という国立工芸指導所(1928年に仙台市に設立された日本で初めての工芸デザイン指導機関であり現在の産業総合研究所東北センターのルーツでもある)の理念に基づき、玉虫塗の可能性を広げるため、産業技術総合研究所 東北センターと共同で、はがれにくくしたり硬度を上げたりする新しい玉虫塗を開発し、2020年から楽天ゴールデンイーグルスの選手用へルメットとして採用されております。
特許技法が宮城県より伝統的工芸品に指定された意味、アニメやクリエイター・ラグジュアリーブランドとのコラボレーション、地域の魅力を産学連携で発信している事例や地域内での生産が持続可能な社会に繋がる可能性について紹介いたします。
#材料・素材
1997年 東北工芸製作所へ入社。アニメ、ラグジュアリーブランドなどとのコラボレーション、産学連携事業など営業・企画に従事し、2014年現職に。
2015年 第6回ものづくり日本大賞 案件名「ナノコンポジットコーティングを付与した高耐久性漆器の開発」にて 経済産業大臣賞受賞。
2021年 「粘土と樹脂と有機溶剤を含むコーティング剤、それを用いた保護層、及び製品」で産業技術総合研究所との共願特許取得(特許第6943367号)
配合設計の技術力は企業としての存在価値を高め、顧客からの信頼を勝ち取ることにつながり利益を創出する源となります。「作業の効率化」によって業務のスピードアップを実現すれば、競合他社の一歩先を行くことができます。
「配合設計支援システムMDSS」は、開発段階での試作データを含め配合や物性(試験結果)などの情報を一元的に管理できます。配合設計現場で求める情報や領域に特化し、不要な機能はそぎ落とすことでコンパクト化を実現。お手軽で導入しやすいシステムです。単価を意識した配合検討や重回帰分析を用いた仮想実験なども可能です。
カスタマイズや他システム連携のご相談にも応じることができ、無料で試せるサービスもあり安心です。ユーザー企業様もゴム、樹脂、接着剤、塗料、触媒、繊維、化粧品、医薬部外品、香料など多岐にわたる本システムを画面の動きもまじえて紹介します。DX戦略推進の一翼を担うシステムとしてもご検討ください。
スマートアプライアンス&ソリューションズ事業本部 国内スモールアプライアンス事業部 スマート事業推進部
#環境・エネルギー
#環境・エネルギー
材料・化学領域 ナノ材料研究部門 ナノ薄膜デバイスグループ
#環境・エネルギー
#環境・エネルギー